日本航空がメディアやイベント会社らと

昨年ハワイを訪れた日本人観光客数が対前年比で10％減という状況を受けて、日本航空はこのほど、東京・品川区の同社でハワイ需要喚起をテーマにした初の試み「JALハワイロード」と題した会議を開いた。日本-ホノルル線で、総座席数の約60％を占める同社の座席利用率を向上させたい考え。この会議には、テレビ局や雑誌などのメディアをはじめ、広告代理店、PR・イベント会社、観光局など約15社が参加して情報交換を行い、新鮮なアイデアや発想が寄せられた。

日本航空では今年、ファミリー層をターゲットに、6月20日から7月31日まで「JALフラ・ウィーク」の期間を拡大するほか、秋にも計画している。今回の会議では、新しい切り口を模索するのが目的で、参加企業3社がプレゼンテーション。昨年夏と秋にJ日本航空が各企業と協力して行ったキャンペーン「JALフラ・ウィーク」では1万人を動員した。同社便を利用した人が、現地イベントに参加したり、フラ体験などができるもので、日本国内のフラブームという追い風を受けて、ハワイ独自の風土や歴史、文化などを結びつけたもので、需要喚起の成功例の一つとなっている。

また、5月に開催する「ホノルルトライアスロン2009」では、スポーツイベントに一般人も参加することで日本人客を伸ばす計画を明らかにしたほか、日本でフラのほか、ハワイの音楽や文化を好む層に向けて、ハワイ音楽のイベントを行っている企業では、現地ハワイで大きなイベントを仕掛けることなどを提案した。

ただ、ハワイを訪れる日本人観光客が減少している大きな要因の一つは、本来は暫定的な措置であるはずだったオイルサーチャージ代が高騰し続けたこと。現在でも、飛行機代以外に一人2万9000円のサーチャージ代が必要とあれば、ハワイ観光の主力ともいえるファミリー層でいえば、平均的な4人家族だと計11万6000円の出費を強いることになる。日本航空が主催する今回の会議で、肝心のサーチャージ代について真剣に議論されたのか、は出席した知人の話では残念ながら聞こえてこなかった。灯台下暗しではないのだろうか？