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ハワイで広がる日本の被災地支援の輪

■すでに100万ドル超で確実に増え続ける

未曾有の大災害をもたらした東日本大震災の発生から1カ月を経た11日までに、「ハワイ」では地域住民や企業、団体などが日本の被災地を救援するための募金や寄付活動を積極的に展開し、予想外の浄財が集まっている。すでに100万ドルを超え、さらに確実に増え続けている。そこには日本との関係の深さだけでなく、ハワイの人たちの温かさ、優しさ、思いやりがあふれ、感謝の念に堪えない。

ハワイには日系米国人や日本人が約22%住んでいる。苦労に苦労を重ねた日系移民たちの汗と涙と努力、これまでの功績により、今ではハワイ文化や社会の至るところで日本との関わりの一端が垣間見える。加えて、ワイキキに代表される世界有数の観光地ハワイにとって、日本人観光客はいまも重要なマーケットの一つで、全観光客の約17%を占めている。

日本時間3月11日に起きた過去最大級の大地震と津波発生から、わずか2週間で米国赤十字社ハワイ支部には64万ドルもの浄財が寄せられた。2005年8月末に米本土南東部を襲った大型ハリケーン「カトリーナ」による被災時には同じ2週間で61万8,000ドル、昨年1月にハイチ共和国で起きたマグニチュード(M)7.0の地震の時には19万ドルの寄付が集まった。これらと比較しても、今回のハワイから日本の被災地へのサポートがいかに広範囲に行われているかが分かる。

米国と日本の人たちの友好と相互理解を深めることを目的とするNPO法人「ハワイ日米協会」への寄付を合わせると、わずか2週間で集まった金額は100万ドルを超え、さらに確実に増え続けている。カトリーナの時は2ヵ月で約200万ドル、2001年9月11日のテロでは半年で200万ドルが寄せられた。今回はその半分にあたる100万ドルがわずか2週間で集まったことでも、地元のTVなどで流されるニュース映像でいかにハワイの人たちが今回の災害に深く心を痛めているかが理解できる。

米国赤十字社ハワイ支部によると、200以上の企業、団体などが募金を集めるパートナー契約を結び、今も着実に増えているという。ハワイ日米協会でも約32万ドルを約160の寄付者から集め、40以上のボランティア団体が募金活動への支援を希望している。浄財の総額は、日本へ直接送られたもの、米本土で救援活動を行う組織・団体へ送られたものは含まれていないことから、さらに大きな数字になることは間違いない。

先週の土曜日、ハワイ日本人学校「レインボー学園」で生徒会が中心になって父兄、教員らに寄付を募ったところ、瞬く間に$450が集まり、今後も定期的に実施するという。これは一例で、被災地へのサポートは、ハワイの小学校で1セント(ペニー)募金から、著名なアーティストらが立ち上がるワイキキの慈善コンサートまで、多岐多様にわたっている。

募金活動を行うあるボランティア女性は、「ハワイと日本には家族と文化の強い繋がりがある。私たちは、友人が直面する危機に対して、自分たちにできることをやっているだけ。私たちは互いに助け合い、支えあって、アロハを共有しているのよ」と、淡々と語っている。

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